労働安全衛生・健康経営

健康経営優良法人2021に学研グループ7社が認定

学研ホールディングス・学研塾ホールディングス・学研メディカル秀潤社・学研プラス・学研プロダクツサポートの5社で、「健康経営優良法人2021(大規模法人部門)」に、文理で「健康経営優良法人2021(中小規模法人部門~ブライト500~)」に、学研メディカルサポートで「健康経営優良法人2021(中小規模法人部門)」にそれぞれ認定されました。
今後は対象会社を拡大するとともに、上位ランクを目指して改善を進めていきます。

エンゲージメントサーベイの実施

2021年2月末から3月初めに学研グループ約1万7,000人の従業員を対象にエンゲージメントサーベイを行い、1万1,000人強から回答を得ることができました。(回答率66.5%)
エンゲージメントサーベイを行った目的は、①従業員との対話による信頼関係づくり、②従業員意識の現状把握と課題抽出、③感覚ではなく、数値による定量的な把握、④外部発信への適宜利用の4つです。
結果、エンゲージメントに影響を与える改善効果の高い体験として「上司との関係」「自分自身の仕事内容」「意見を聞いてもらえる職場雰囲気」が挙がりました。これらについては、対話型・双方向型のコミュニケーションの改善をしていかなければならない課題だと捉えています。

在宅勤務・テレワークの促進

▲フリーアドレスを行っている、21階フロア入り口の様子。

 「働き方改革」や「テレワーク」を意識し、ノートPCの標準化、オンラインミーティングツールの導入を進めました。また、スマートフォンからの内線・外線発着信を行うことで、テレワーク時の業務も円滑に遂行できます。本社ビル内では一部フロアでフリーアドレス化が進み、出社時に座席のQRコードをスマートフォンで読み込むことで、各自の日毎の座席をPC上または社内の大型画面で把握できています。

社員のために

         

社員のために
人権を尊重し、
社員が創造性を最大限に発揮できる
企業風土を築きます学研グループ企業行動憲章より

方針・考え方 (学研グループ健康経営宣言・全文)

学研グループは、「すべての人が心ゆたかに生きることを願い今日の感動・満足・安心と明日への夢・希望を提供します」というグループ理念に基づき、事業を発展させてまいりました。
このグループ理念の下に働くすべての従業員一人ひとりが、まず「健康」で「心ゆたかに生きること」こそが、事業の基盤であり不可欠な事だと考えています。
これまで取り組んできた健康保持・増進活動をさらに発展させ、従業員とその家族が心身ともに活き活きと健康で安心して過ごせるよう、会社・従業員・健康保険組合が一体となって健康経営を積極的に推進することを宣言いたします。
健康経営を通じて、従業員が創造性を最大限に発揮し、各事業を発展させることで、「教育」「医療福祉」のリーディングカンパニーとして、持続可能な社会の発展に貢献してまいります。

株式会社学研ホールディングス代表取締役社長 宮原博昭

体制・仕組み

健康経営推進事務局を設置し、会社と健康保険組合が一体となって、従業員の健康保持・増進活動を展開しています。

健康管理室の一新と保健師の常勤

▲健康管理室に自動血圧計を設置。

本社ビルの健康管理室を健康管理の新たな拠点としてリニューアルオープン。従業員の自主的な健康管理を維持するために、健康診断で特に健康の保持に努める必要がある従業員に対し、常勤の保健師による保健指導を実施しています。
また、体調に不安のある際は、一人で抱えることなく、保健師へ健康相談ができるよう、産業医と保健師が協力し、一層従業員の健康面をサポートしていく体制となっています。

衛生管理者・推進者会議の実施

▲会議中にストレッチを実施

安全で衛生的な職場環境保全のため、「学研グループ衛生管理者会議」を年に1回開催しています。全国の事業所選任の399名の衛生管理者・衛生推進者にも録画データを配信し、グループ全社の取り組みや各社ごとの施策などについて共有しました。
コロナ禍で生じているコミュニケーション不足という新たな課題に鑑み、業種や従業員規模の違いに関係なく実施可能な「快適職場を目指そう!」を共通指針に、危険予知やオアシス運動などを通して、従業員が心身ともに健康な状態を安定的に維持しながら活躍できる職場環境の実現を目指しています。

ワークライフバランスの向上を目指す『働き方改革』

従業員が働きやすい環境を作り、生産性を上げられるよう『働き方改革』を進めています。そのひとつとして、以前からグループの一部の会社で実施されていた在宅勤務制度は、新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言の影響により一気に導入が進み、2021年4月現在、20社で在宅勤務が制度として採り入れられています。また、計画年休の実施により年次有給休暇を取得しやすくしたり、学研東京本社ビルの深夜(22時以降)利用を原則禁止にして長時間労働の削減に取り組んだりと、ワークライフバランスが向上されるような労働環境の整備を行っています。

ハラスメント撲滅に対するグループ施策

2020年6月に職場でのハラスメント防止対策が法制化されました。この法改正を機に、ハラスメント行為は断じて許されるものではなく、すべての従業員にとって安全で快適な職場環境づくりに向けて、より一層取り組むことをグループ各社のトップ自らが会議や社内報を用いて改めて強く表明しました。。