学研グループは、事業を通じた持続可能な社会の実現を目指すにあたり、事業活動が経済、環境、社会に与える著しいインパクトを認識し、重要課題として2019年にマテリアリティを特定しました。学研グループを取り巻く社会動向や要請に対して重要なテーマをリストアップし、重要課題を抽出。自社にとっての重要性と、ステークホルダーにとっての重要性をマッピングし、マテリアリティを特定しました。特定するにあたり、有識者の河口真理子さんとピーター D.ピーダーセンさんにご意見をいただきました。

抽出した重要課題（20項目）：未来に続く価値を生み出せる次世代人財の育成、青少年の健やかな成長の支援、人生100年時代の生涯学習推進、グローバルマーケットへのソリューション展開、介護関連サービスの持続的な提供、地域における心ゆたかなシニアライフ支援、バリューチェーンにおける環境負荷の低減、気候変動問題への取り組み、資源の有効活用、安全かつ高品質な製品・サービスの提供、働きやすい労働環境の構築、多様な人財の活用、持続可能なサプライチェーンの構築、人権課題への対応、ステークホルダーとのコミュニケーション、地域コミュニティへの積極的な貢献・参画、コーポレートガバナンスの強化、リスクマネジメント（BCP含む）、情報セキュリティの強化、透明性の高い情報開示。