学研グループでは、従業員一人ひとりとその家族のさらなる健康保持・増進のため、2020年9月に「健康経営宣言」を制定いたしました。健康経営推進最高責任者のもと、「人生100年時代」に見合った健康経営を積極的に推進してまいります。
学研グループ健康経営宣言
学研グループは、「すべての人が心ゆたかに生きることを願い今日の感動・満足・安心と明日への夢・希望を提供します」というグループ理念に基づき、事業を発展させてまいりました。
このグループ理念の下に働くすべての従業員一人ひとりが、まず「健康」で「心ゆたかに生きること」こそが、事業の基盤であり不可欠な事だと考えています。
これまで取り組んできた健康保持・増進活動をさらに発展させ、従業員とその家族が心身ともに活き活きと健康で安心して過ごせるよう、会社・従業員・健康保険組合が一体となって健康経営を積極的に推進することを宣言いたします。
健康経営を通じて、従業員が創造性を最大限に発揮し、各事業を発展させることで、「教育」「医療福祉」のリーディングカンパニーとして、持続可能な社会の発展に貢献してまいります。
令和2年9月1日
株式会社学研ホールディングス
代表取締役社長 宮原 博昭
学研ホールディングス・学研塾ホールディングス・学研メディカル秀潤社・学研プラス・学研プロダクツサポートの5社で、「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）」に、文理で「健康経営優良法人2021（中小規模法人部門～ブライト500～）」に、学研メディカルサポートで「健康経営優良法人2021（中小規模法人部門）」にそれぞれ認定されました。
学研グループでは、健康経営推進事務局を設置し、会社と健康保険組合が一体となって、従業員の健康保持・増進活動を展開しています。
安全で衛生的な職場環境保全のため、年1回「学研グループ衛生管理者会議」を開催しています。今年度は、従業員の健康維持・向上施策の実施に向け、全国の事業所選任の421名の衛生管理者・衛生推進者に健康経営を推進するための取り組みや役割について共有しました。
具体的には、「学研流の健康経営を創造していこう！」を共通指針として、各社衛生委員会が発信する施策の実施を促し、グループ全体で健康経営の推進を図ることで、職場環境の保全とさらなる向上を目指します。
従業員が働きやすい環境を作り、生産性を上げられるよう『働き方改革』を進めています。そのひとつとして、以前からグループの一部の会社で実施されていた在宅勤務制度は、新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言の影響により一気に導入が進み、2021年4月現在、20社で在宅勤務が制度として採り入れられています。また、計画年休の実施により年次有給休暇を取得しやすくしたり、学研東京本社ビルの深夜（22時以降）利用を原則禁止にして長時間労働の削減に取り組んだりと、ワークライフバランスが向上されるような労働環境の整備を行っています。
2020年6月に職場でのハラスメント防止対策が法制化されました。この法改正を機に、ハラスメント行為は断じて許されるものではなく、すべての従業員にとって安全で快適な職場環境づくりに向けて、より一層取り組むことをグループ各社のトップ自らが会議や社内報を用いて改めて強く表明しました。。
