学研グループのCSR

CSRの考え方

社会課題に向き合い、未来に続く価値を提供します

学研グループでは、事業や公益財団の活動を通して乳幼児から高齢者まで幅広いお客様と関わっています。従業員一人ひとりがお客様とともに社会課題に向き合い、本業として課題の解決に取り組むことで、未来に続く価値を生み出すことができると考えています。幅広い世代のお客様の価値観にお応えし、新たな商品・サービスの提供によって社会に貢献していくことこそ、学研グループのCSRの原点です。
お客様はもとより、お取引先、従業員とその家族、株主・投資家、行政機関、地域社会など、すべてのステークホルダーの期待に応え、CSR経営を実践していきます。

推進体制

学研ホールディングスの社長を委員長とした学研グループ「社会・環境・人権委員会」がCSRの推進主体となっています。各社に社会・環境委員会、人権啓発推進委員会を設置し、グループ理念に基づく社会・環境活動を行い、明るい職場の形成と、経営基盤の強化を図るべく活動を行っています。

ステークホルダー

有識者からのご意見

学研グループのマテリアリティを特定するにあたり、お二人の有識者から貴重なご意見をいただきました。いずれも当社グループのあり方や事業に対する重要な指摘でありましたので、「CSRレポート2019」に掲載させていただき、グループ全員がよりよい取り組みを進めるための指針といたしました。

河口真理子さんからは、教育・介護の事業を中心に据えていることからも、①ジェンダー平等の実施は必須、②人財育成においては教育哲学を打ち出すこと、③高齢者施設は環境や健康に配慮したものにするという論点でご意見をいただきました。

ピーター D. ピーダーセンさんからは、サステナビリティ視点を持ち、①将来につながる言葉で長期ビジョンを作ること、②学研という会社は環境負荷が高くなくても、環境面でプラス価値を生み出す取り組みをすること、③社会的弱者への配慮を必要とすることという論点でご意見をいただきました。

当社グループの対応&今後の課題

従業員の約66%が女性である学研グループにとって、あらゆる場でのジェンダー平等の実現は大きなテーマです。2020年までにグループ全社で女性の役員を1名以上登用するという目標は実現可能なところまで進んでいます。また、外国籍や障がいのある従業員が働きやすい職場づくりを進め、積極的に採用を行っています。

教育については、青少年を「持続可能な社会の創り手」ととらえ、他者や社会とのつながりを持ち、自分らしく生きる力を育むものと考え、あらゆる事業を進めています。

環境については、すべてのグループ会社に社会・環境委員会を設置して環境活動を進めることはもちろん、事業所での再生エネルギーの利用、エネルギーやCO2を削減する施設の設計、環境負荷の開示を行うべく準備を進めています。

いずれも当社グループの取り組みにつきましては、詳細を本レポートでご確認くださるようお願いいたします。