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学研ホールディングスとピアソン・ジャパンが業務提携契約を締結

2015年12月22日

株式会社学研ホールディングス(代表取締役社長:宮原博昭)とピアソン・ジャパン株式会社(代表取締役社長:アラン・マルコム)は、教育コンテンツの販売や新たな教育サービス事業の構築に向けて業務提携契約を締結することとなりましたので、お知らせします。

学研ホールディングス(以下、学研)は、出版事業を中心に、幼稚園・保育園・学校に向けたソリューション事業や、「学研教室」をはじめとする教室・塾事業を展開するとともに、高齢化社会・男女共同参画社会を見据えて高齢者・子育て支援事業にも注力してきました。これら核となる4領域の事業に加えて、近年ではアジアを中心に海外拠点を設け、出版の版権ビジネスをはじめ、独自のノウハウを持つ「算数教室」「サイエンススクール」などの事業展開を行っています。

ピアソン・ジャパン(以下、ピアソン)は、ロンドンに本部を置く世界最大規模の教育サービス会社、ピアソンPLCの日本支社です。従来スタイルの英語教材はもとより、最新のテクノロジーを駆使したデジタル英語教材、eラーニング教材、電子辞書、オンラインアセスメントなどの分野や、カリキュラム開発、人材育成、資格認定事業にも取り組んでおり、これらの最先端のソリューションは様々な教育機関、企業、団体で採用されています。

今回の業務提携においては、両社の持つ独自のリソースを融合させ、ステップを踏んでシナジーを深めていく方針です。
第一局面では、ピアソンの様々な既存出版コンテンツ及び教育ソリューションを、教室・塾、高校・大学など学研グループ各社のもつ販売チャンネルを通じて、提供します。
第二局面では、両社間で市場のニーズに応じ、新たな出版コンテンツを共同開発し、それぞれの販路を通じて提供します。
第三局面では、ピアソンの持つ教育コンテンツ開発力と、学研の持つ教室・塾事業との知見とを集結して新たな教育サービスの事業化を検討し、あらゆる世代の人々が知識やスキルを深め、より大きな可能性に挑戦する機会を提供することを目指します。

より豊かな人生となるお手伝いをすることが学研、ピアソン共通の願いであり、世界的視野で貢献できる人材の育成に向けて、今後とも努力してまいります。

被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。被災地の皆様の安全と、一日も早い復興を、学研グループ一同、心よりお祈り申し上げますとともに、復興のためのご支援を引き続き、行ってまいります。【学研グループの取り組み】 東日本大震災復興支援学研グループの取り組み 熊本震災復興支援学研グループの取り組み

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